令和2年度 公害防止管理者 騒音・振動特論 問17を解説｜振動対策の進め方
令和2年度 騒音・振動特論 問17は、工場振動を抑えるための振動対策の進め方に関する問題です。振動源対策・伝搬経路対策・周辺対応のうち、最も不適当なものを選びます。
この問題のポイント
振動対策は、発生源→伝搬経路→受振側の順に手を打つのが基本で、発生源では弾性支持が主役です。引っかけの核心は伝搬経路対策の評価にあります。振動遮断溝（防振溝）は、地盤を伝わる振動を溝でさえぎる方法ですが、波長に対して十分深い溝が必要で、現実には所要の深さの確保が難しく効果は限定的です。したがって「有効性が広く認められている」と言い切る選択肢(4)が、最も不適当です。
※ 問題文そのものは、産業環境管理協会が公開している公式サイトで確認できます。
正解：選択肢(4)（最も不適当な記述）
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| (1) | ○（正しい） | 振動源対策の主役は弾性支持（防振ゴムや金属ばね）です。 |
| (2) | ○（正しい） | 印刷機や織機は弾性支持が向かないため、基礎や距離減衰を使う対策が多くなります。 |
| (3) | ○（正しい） | 射出成形機や空気圧縮機は、共通架台に載せて対策する例が多いです。 |
| (4) | ×（最も不適当） | 振動遮断溝は効果が限定的で、有効性が広く認められているとは言えません。 |
| (5) | ○（正しい） | 大きな振動を伴う作業では、事前の住民説明も対策の一つになります。 |
選択肢(4)のポイント（ここが誤り）
不適当なのは「振動遮断溝の有効性が広く認められている」とした点です。地盤を伝わる振動、とくに表面波を溝でさえぎるには、溝の深さを波長に対して十分深くとる必要があります。振動数が低いほど波長は長く、必要な溝は深くなるため、現場で所要の深さを確保するのは容易ではありません。結果として効果は限定的で、伝搬経路対策の切り札とは言えないのが実情です。
覚え方
- 振動対策の順＝発生源→伝搬経路→受振側。
- 発生源の主役は弾性支持、向かない機械は基礎・距離でかせぐ。
- 振動遮断溝は「深さ次第」で効果限定、万能ではない。
理解度チェック
Q.
振動源対策の主役となる方法は何か？
弾性支持です。防振ゴムや金属ばねで機械を支え、基礎への伝達を弱めます。
Q.
振動遮断溝の効果が限定的になりやすい理由は？
波長に対して十分深い溝が必要で、低い振動数ほど深くなり、現場で所要の深さを確保しにくいためです。
この問題に関連する用語解説
出典
- 一般社団法人 産業環境管理協会「令和2年度 公害防止管理者等国家試験 騒音・振動特論 問題・正解」（公式PDF）
※ この記事の確認日：2026年7月