令和2年度 公害防止管理者 騒音・振動概論 問12を解説｜騒音障害防止ガイドラインの健康診断
令和2年度 騒音・振動概論 問12は、騒音障害防止のためのガイドラインとその解説における健康診断に関する問題です。雇入時等健康診断・定期健康診断などを扱う5つの記述のうち、誤っているものを選びます。
この問題のポイント
ガイドラインの健康診断では、詳しく調べる雇入時等健康診断と、ふるい分けをする定期健康診断とで、調べる周波数が異なります。分かれ目は選択肢(4)です。定期健康診断の選別（スクリーニング）聴力検査で使う周波数は、1000Hzと4000Hzです。選択肢(4)は「1000Hzと2000Hz」としており、早期発見の要となる4000Hzが抜けている点が誤りです。雇入時等（選択肢(2)）が広い周波数を調べるのと対にして押さえておきましょう。
※ 問題文そのものは、産業環境管理協会が公開している公式サイトで確認できます。
正解：選択肢(4)（誤っている記述）
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| (1) | ○（正しい） | 雇入れや配置替えの際に、医師による雇入時等健康診断を行います。 |
| (2) | ○（正しい） | 雇入時等では、250・500・1000・2000・4000・8000Hzの聴力検査を行います。 |
| (3) | ○（正しい） | 騒音作業に常時従事する労働者には、6か月以内ごとに1回、定期健康診断を行います。 |
| (4) | ×（誤り） | 定期の選別聴力検査は1000Hzと4000Hzで行います。2000Hzではありません。 |
| (5) | ○（正しい） | 3分法平均聴力レベルは、500・1000・2000Hzの聴力レベルを平均して求めます。 |
選択肢(4)のポイント（ここが誤り）
騒音による難聴は、まず高い音の領域である4000Hz付近の聴力が低下することから始まります。そのため定期健康診断の選別聴力検査では、会話に関わる1000Hzに加えて、早期に異常が現れる4000Hzを組み合わせて1000Hzと4000Hzを調べます。選択肢(4)はこれを「1000Hzと2000Hz」としており、早期発見のかなめである4000Hzが2000Hzに置き換わっている点が誤りです。雇入時等健康診断では250Hzから8000Hzまで広く調べ（選択肢(2)）、定期では要点の2周波数でふるい分ける、という役割分担を押さえておきましょう。
覚え方
- 定期の選別聴力検査は1000Hzと4000Hz。2000Hzではない。
- 騒音性難聴は4000Hz付近から始まるので、そこを見張る。
- 雇入時等は250〜8000Hzを広く検査。定期は要点だけでふるい分け。
理解度チェック
定期健康診断の選別聴力検査で用いる周波数は？
1000Hzと4000Hzです。2000Hzではありません。
なぜ選別聴力検査に4000Hzが入るのか？
騒音性難聴は4000Hz付近から先に低下するため、その周波数を調べると早期に異常を見つけやすいからです。
この問題に関連する用語解説
出典
- 一般社団法人 産業環境管理協会「令和2年度 公害防止管理者等国家試験 騒音・振動概論 問題・正解」（公式PDF）
※ この記事の確認日：2026年7月