令和3年度 水質概論 問1は、地下水の水質汚濁に係る環境基準に関する記述中、下線部のうち誤っているものを選ぶ問題です。
この問題は、地下水の水質汚濁に係る環境基準の条文について、下線部の語句が正しいかを問うものです。測定の実施場所や達成の考え方が正しく述べられる中、核心は適用除外の条件です。除外となるのは「自然的原因」による場合か「特定の汚染源」による場合かが分かれ目になります。
※ 問題文そのものは、産業環境管理協会が公開している公式サイトで確認できます。
正解：選択肢(5)（誤っている記述）
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| (1) | ○（正しい） | 別表の項目ごとに測定する点は正しい。 |
| (2) | ○（正しい） | 地下水の流動状況等を勘案する点は正しい。 |
| (3) | ○（正しい） | 水質汚濁の状況を的確に把握できる場所で行う点は正しい。 |
| (4) | ○（正しい） | 環境基準は設定後直ちに達成され、維持されるよう努める点は正しい。 |
| (5) | ×（誤り） | 適用除外は、汚染が専ら自然的原因による場合です。「特定の汚染源によることが明らか」は誤りです。 |
地下水の環境基準は、設定後直ちに達成・維持されるよう努めるものですが、その例外（除外）は「汚染が専ら自然的原因によることが明らかであると認められる場合」です。下線(5)は「特定の汚染源によることが明らか」としている点が誤りで、正しくは「自然的原因」です。除外の条件を人為的な汚染源と取り違えさせる引っかけです。
地下水の環境基準で適用除外となるのはどんな場合？
汚染が専ら自然的原因によることが明らかな場合です。「特定の汚染源による場合」は誤りです。
地下水の環境基準は、いつまでに達成されるよう努めるとされている？
設定後直ちに達成され、維持されるよう努めるものとされています。
この問題に関連する用語解説
出典
※ この記事の確認日：2026年6月